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採用において企業が選考に用いる情報は、履歴書や職務経歴書といった提出書類と面接での受け答えがメインです。

しかし、もしかすると今後は企業から「リファレンスチェックをしてもいいか」と打診される機会が増えてくる可能性があります。いきなりいわれて慌てないために、「リファレンスチェック」とは何なのか、どう対応すべきかを知っておきましょう。

もともとは外資系企業がよく利用していた評価軸

リファレンスチェックとは、企業が中途採用で選考中の人材について、前職の職場に勤務状況や人柄を問い合わせることです。求職者の同僚や上司に対して「この人はどんな人で、働きぶりはどうでしたか？」と電話や書面で質問し、第三者からの評価を参考にするわけですね。

企業が直接行う場合もあれば、専門の外部企業へ委託して行われる場合もあります。外資系企業では以前から一般的に使われていたリファレンスチェックですが、近年は日本の企業でも導入が増えてきました。

「勝手に自分の評判を聞かれるのはなんとなく嫌だな」と思った方、安心してください。リファレンスチェックは原則として、求職者に対し了解を得た上で実施されるものです。法律上、勝手にリファレンスチェックをされることはほぼあり得ないので、同意を求められたらどうすればいいかだけ知っておきましょう。

リファレンスチェック相手の推薦を求められることも

リファレンスチェックでは上司なり同僚なりへの聞き取りが行われるのですが、誰に聞けばいいか選考企業から推薦を求められるケースがあります。自分に好意的な評価をしてくれる人を選ぶべきなのはもちろん、選考企業が何を知りたがっているのかも考慮すべきです。

日系企業でリファレンスチェックの導入が増えている背景には、オンラインでの採用活動が増え、人材の見極めがより難しくなっていることがあります。スキルや経験は職務経歴書からわかりますが、自社の組織風土に合うかどうかはオンライン面接だけでは測り切れないこともあるのです。

リファレンスチェックを用いる企業は、単に書類の内容が正しいのか裏を取るだけでなく、ミスマッチを防ぎたいという思惑があるケースも多いので、あなたの仕事観に理解がありそうな人を推薦するのがよいでしょう。

リファレンスチェックを理由なく断るのはやめた方がいい

もしリファレンスチェックをしてもいいかと聞かれた場合、何らかの事情がない限りは断らない方がよいでしょう。「何か困ることがあるのかも」と思われて、選考にマイナスの影響を与えるリスクがあります。

「転職しようとしていることを知られると、スムーズに退職できなくなるかもしれない」など、リファレンスチェックによる不利益がありそうなケースでは、懸念点についてしっかり説明した上で断るようにしましょう。